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「転倒予防労働衛生教育~転倒リスクを正しく認識し自分の身体は自分で守る~」出張講習レポート<兵庫県神戸市>

      2026/09/22

兵庫県神戸市の企業様にて「転倒予防労働衛生教育」を実施させていただきました。

今回ご訪問させていただいたご依頼先は、世界的な総合電機メーカーとしてわたしたちの家庭から産業まで幅広い事業を展開し、世界に大きく貢献されていらっしゃります。

 

 

「転倒予防労働衛生教育」とは

Fall prevention

労働災害分類における転倒は、「人がほぼ同一平面上でころぶ場合をいい、つまずきまたはすべりにより倒れた場合をいう。車両系機械などとともに転倒した場合を含む。交通事故は除く。感電して倒れた場合には感電に分類する。」とされている。

通路や作業床などにあるこぼれた水・油などによって滑る、段差・突起物・床上配線のコードなどにつまずく、階段から踏み外すなどによって起こるケースがよく見られます。

近年、転倒災害が増加している要因として、高齢化による著しい心身機能の低下が挙げられます。

平衡機能や感覚機能が著しく低下することによって転倒しやすく、また女性の場合は骨密度が低下しやすい傾向があり、転倒した場合に骨折のリスクも高くなっています。

令和7年(2025年)の労働災害による型別要因では、転倒による休業4日以上は37,195人(全体の27.5%)でした。転倒による休業4日以上の死傷者数は21年連続第1位となっています。また転倒による休業見込みは期間は約47.5日となっています(そのうちの約7割は骨折により長期化しています)。

このように転倒は、仕事およびプライベートの両側面において可能性があるものであり、、正しい知識を持ってあらかじめ「自分の身体は自分で守る」対策を講じていくことが大切です。

 

 

「転倒予防労働衛生教育」出張講習実施

tent

「転倒予防労働衛生教育」は、インプット(吸収する)+アウトプット(発散する)の流れで全員参加型のスタイルで、「考える」、「話し合う」、「共有する」、「発表する」を通じて学んでいただいています。

科学的根拠(エビデンスベースト)に基づく内容をインプットしていただき、アウトプットでは、自分の身体がどうなっているか、転倒しやすいケースはどのような場合かなど体感していただく構成のため、お一人ひとりの転倒におけるリスクの再確認、対策を講じていく必要性を十分に感じていただける内容となっています。

本教育において、ご受講いただきましたみなさまお一人ひとり、とても高い関心を持ってご受講いただきました。

お伝えさせていただきました内容が、みなさまの今後の安全衛生活動に活かしていただき、「自分の身体は自分で守る」ために日々活かしていただけると嬉しく思います。

 

 

講習総括

今回ご訪問させていただきましたみなさまより、「本日の講習で製造業の現場において転倒災害がいかに多いか、その結果どのような災害をもたらすか深く理解できました。講師の方がエビデンスベーストに基づいた内容で教えてくださり、立証性の高い内容を学ぶことができたことがとても収穫でした。また今後社内で教育をおこなううえでもたくさんのヒントもいただき受講して良かったです。」、「労働災害の中でも転倒による災害が非常に高く、転倒することで骨折などによって休業災害至ることを改めて痛感しました。転倒は職場環境による問題だけでなく、個人の問題でもあり、ハード面とソフト面で対策を講じていくことの大切さを教わりました。本講習を通じてまなんだことを活かし、全員が安全に安心に働ける職場環境づくりに貢献してまいります。」、「転倒が起きるしくみや人の心身機能について細かく教えてくださり、論理的な説明に強く納得させられました。また製造現場に潜む転倒リスクや予防対策も知ることができ、大きな収穫でした。講習で得た内容を日々の業務に活かし、今一度職場の安全衛生活動を見直し、安全・安心な職場環境の維持および向上に努めてまいります。」などご感想をいただきました。

 

 

 

労働安全衛生法に基づく職長・特別教育等の出張講習のご案内

株式会社きらめき労働オフィスでは、職長・安全衛生責任者教育、特別教育、安全衛生教育など出張型専門の教育を実施いたします。

出張型教育専門型ですので、従業員のみなさまの出張費のコスト削減、移動時間の削減、まとまった人数によるコスト削減を実現することに貢献させていただきます。

出張教育の対応エリアは全国対応可能です。

出張講習のメニューについてはこちらをクリックいただきご覧ください。

 

 

株式会社きらめき労働オフィスの出張教育の特徴

コスト削減ができる

出張教育のため、従業員のみなさまの講習会に行く出張費のコスト削減ができます。

移動時間の削減ができる

出張教育のため、従業員のみなさまの講習会に行く移動時間の時間削減ができます。

安心した環境で受講できる

出張教育のため、お客様の事業所または営業所内でリラックスしてご受講いただけます。

柔軟なスケジュール調整が可能

大手教育機関では日程の調整がつかない、人数が多すぎて受講できないといった問題を解決し、柔軟な日程・カリキュラムを組ませていただきます。

早朝・夜間・休日も対応

時間の都合がつかないという問題に対して、御社のご都合に沿った柔軟なスケジュール(早朝開催、夜間開催、土日開催等)を組ませていただきます。

プロのトレーナーが教育を実施

国の安全衛生機関である中央労働災害防止協会または建設業労働災害防止協会が認定しているインストラクター資格者が教育実施。弊社水準の研修のトレーニングを受けたプロの講師が登壇するため、分かりやすく教育を実施いたします。

労働問題のアドバイスももらえる

各専門分野のプロの集団が在籍し、労働災害防止、メンタルヘルス・ハラスメント対策など職場の安全衛生管理について深いアドバイスをさせていただくことも可能です。

 

 

出張教育教育の対応地域

出張教育の対応地域は、全国対応可能です。

関西(大阪、京都、兵庫、滋賀、奈良、三重、和歌山)、関東(東京、神奈川、千葉、埼玉、栃木、群馬、茨城)、中部(愛知、静岡、石川、富山、新潟、福井、岐阜、長野、山梨)、中国(岡山、広島、鳥取、島根、山口)、四国(徳島、香川、愛媛、高知)を中心に多くの企業様からご依頼いただいております。関西・関東・中部・中国・四国以外にも、九州(福岡、大分、鹿児島、長崎、佐賀、宮崎、熊本)、沖縄、北海道、東北(宮城、山梨、岩手、山形、秋田、青森)の企業様からもご依頼をいただいておりますのでお気軽にご相談ください。

 

 

 

労働安全衛生法に基づく職長・特別教育等のオンライン講習のご案内

株式会社きらめき労働オフィスでは、職長・安全衛生責任者教育、特別教育等のオンライン教育を実施いたします。

オンライン教育のため、従業員のみなさまの移動時間の削減、出張費のコスト削減、まとまった人数によるコスト削減、集中できる環境下での受講を実現することに貢献させていただきます。

オンライン教育のため、対応エリアは全国対応可能です。

インターネット環境が整っていましたらどこからでも教育を受講することが可能です。

オンライン教育のメニューについてはこちらをクリックいただきご覧ください。

 

 

株式会社きらめき労働オフィスのオンライン教育の特徴

多拠点から参加可能

インターネット回線接続を通じて、御社の複数の事業所や営業所から多地点接続して講習に参加することが実現できます。

コスト削減ができる

オンライン教育のため、講師の出張費用、従業員のみなさまの講習会に行く出張費のコスト削減ができます。

移動時間の削減ができる

オンライン教育のため、従業員のみなさまの講習会に行く移動時間の時間削減ができます。

安心した環境で受講できる

オンライン教育のため、お客様の事業所または営業所内でリラックスしてご受講いただけます。

柔軟なスケジュール調整が可能

大手教育機関では日程の調整がつかない、人数が多すぎて受講できないといった問題を解決し、柔軟な日程・カリキュラムを組ませていただきます。

早朝・夜間・休日も対応

時間の都合がつかないという問題に対して、御社のご都合に沿った柔軟なスケジュール(早朝開催、夜間開催、土日開催等)を組ませていただきます。

プロのトレーナーが教育を実施

国の安全衛生機関である中央労働災害防止協会または建設業労働災害防止協会が認定しているインストラクター資格者が教育実施。弊社水準の研修のトレーニングを受けたプロの講師が登壇するため、分かりやすく教育を実施いたします。

労働問題のアドバイスももらえる

各専門分野のプロの集団が在籍し、労働災害防止、メンタルヘルス・ハラスメント対策など職場の安全衛生管理について深いアドバイスをさせていただくことも可能です。

 

 

オンライン教育の対応地域

対応地域はオンライン教育のため、全国対応可能です。

関西(大阪、京都、兵庫、滋賀、奈良、三重、和歌山)、関東(東京、神奈川、千葉、埼玉、栃木、群馬、茨城)、中部(愛知、静岡、石川、富山、新潟、福井、岐阜、長野、山梨)、中国(岡山、広島、鳥取、島根、山口)、四国(徳島、香川、愛媛、高知)を中心に多くの企業様からご依頼いただいております。関西・関東・中部・中国・四国以外にも、九州(福岡、大分、鹿児島、長崎、佐賀、宮崎、熊本)、沖縄、北海道、東北(宮城、山梨、岩手、山形、秋田、青森)の企業様からもご依頼をいただいておりますのでお気軽にご相談ください。

 

 

まずはHPのお問合せフォームからご相談ください。

 

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